株の基礎知識

金利・貸株料はいくら?計算方法とコストを抑えるコツを完全解説

信用取引の金利・貸株料はいくら?計算方法とコストを抑えるコツを完全解説

信用取引をフル活用して利益を狙うなら、避けて通れないのが「コスト」の話ですね。現物取引とは違い、信用取引は証券会社から「お金」や「株」を借りて行うため、レンタル料が発生します。

この仕組みをあいまいにしたまま取引を続けると、せっかくの利益が手数料や金利で削られてしまうことも……。まずは、信用取引で必ず押さえておくべき4つのコストの全体像から詳しく見ていきましょう。

信用取引の金利・貸株料の結論

信用取引では、買いは金利・売りは貸株料が毎日発生し、保有期間が長いほどコストが増えます。
特に数週間〜数ヶ月の保有では利益を圧迫しやすく、長期投資には不向きです。

コストを抑えるポイントは次の3つです。
・金利の低い証券会社を選ぶ
・制度信用と一般信用を使い分ける
・短期売買中心で運用する

また、逆日歩が発生すると売り方の負担は大きくなるため、銘柄選びも重要になります。

yuki
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この記事は、信用取引でスイング〜中期保有を考えている方、または金利・貸株料が損益にどの程度影響するのかを事前に把握しておきたい方に向けて書いていますよ!

信用取引にかかる4つのコスト総まとめ

信用取引で発生するコストは、主に以下の4つに分類されます。それぞれの性質を理解しておくことが、賢い銘柄選びの第一歩です。

コスト名 対象の取引 発生する理由
金利 買い建玉(ロング) 証券会社から購入代金を借りるため
貸株料 売り建玉(ショート) 証券会社から売却用の株を借りるため
逆日歩 売り建玉(制度信用のみ) 市場で貸し出す株が不足した際の追加費用
管理費等 全建玉 建玉を維持するための事務手数料

買い建玉で発生する「金利」

「買い」の信用取引は、自分の資金を担保にして証券会社からお金を借り、そのお金で株を買う仕組みです。銀行でお金を借りれば利息を払うのと同様に、証券会社に対しても借りた金額に応じた「金利」を支払います。

金利は年率(%)で決まっており、建玉を保有している日数分だけ日割りで計算されます。つまり、長く持てば持つほど金利の負担は大きくなっていくのが特徴です。

具体的に、主要なネット証券の金利と、100万円の買い建玉を保有した際にかかるコストをシミュレーションしてみましょう。業界屈指の低金利を誇るSBIネオトレード証券を含めると、その差はより明確になります。

証券会社・区分 金利(年率) 1日あたりのコスト 30日間のコスト
SBIネオトレード証券(制度信用) 2.30% 約63円 約1,890円
SBI証券・楽天証券(制度信用) 2.80% 約77円 約2,301円
SBI証券・楽天証券(一般信用) 3.09% 約85円 約2,540円
松井証券(制度信用) 2.80% 約77円 約2,301円

※※建玉100万円を保有した場合 計算式:1,000,000円 × 年率金利(%)÷ 100 ÷ 365日(小数点以下の端数処理は証券会社によって異なります)

表を見るとわかる通り、1日単位では数十円の差ですが、1ヶ月(30日)保有すると数千円単位のコストになります。「制度信用」と「一般信用」では金利が異なるため、少しでもコストを抑えたい場合は金利の低い区分を選ぶことが重要です。

 

売り建玉で発生する「貸株料」

「売り(空売り)」の信用取引では、証券会社から株を借りてきて市場で売却します。この「株のレンタル料」として発生するのが貸株料です。

買いの金利と同じく年率で設定されており、保有日数に応じて加算されます。買いの場合は「お金」を借りますが、売りの場合は「モノ(株)」を借りるため、その対価を払うと考えると分かりやすいでしょう。

一般的に、売りの「貸株料」は買いの「金利」よりも低く設定されていることが多いですが、実態はどうでしょうか。100万円の売り建玉を持った場合のコストを比較してみましょう。

取引区分(対象) 年率 100万円あたりの1日コスト 買い金利との違い
制度信用(売り) 1.10% 約30円 買い(2.8%)より大幅に安い
一般信用(売り) 1.10% 〜 2.0%程度 約30円 〜 54円 銘柄の希少性により変動する

※主要ネット証券(SBI・楽天など)の標準的な数値を参照。計算式:1,000,000円 × 年率 ÷ 365日

上記の通り、100万円あたりの1日コストを比較すると、買い金利(約77円)に対して貸株料(約30円)は約半分以下の負担で済むことがわかります。ただし、売りの場合は貸株料以外に「逆日歩」という予測困難なコストが発生する可能性があるため、トータルコストで見る必要があります。

逆日歩(品貸料)とは?貸株料との違い

逆日歩(ぎゃくひぶ)は、主に制度信用取引において「売り」が「買い」を大きく上回り、証券会社が貸し出すための株が不足した時に発生する追加のレンタル料です。

貸株料との決定的な違いは、「取引前にいくらかかるか分からない」という点にあります。株不足の深刻度によっては非常に高額になるケースもあり、空売り勢にとっての最大の懸念材料とも言えます。なお、一般信用取引では逆日歩は発生しません。

その他にかかる手数料・管理費

売買のときにかかる通常の手数料以外にも、建玉を長く持っていると発生する事務的なコストがいくつかあります。

1. 事務管理費
建玉を建てた日から起算して、1ヶ月経過するごとに発生する管理費用です。1株あたり11銭(税込)などの設定が多く、1銘柄につき最低110円〜最大1,100円といった上限・下限が設けられているのが一般的です。

2. 名義書換料(権利処理手数料)
買い建玉を保有したまま決算日(権利確定日)をまたいだ場合に、配当金などの権利調整を行うための事務手数料として発生します。1売買単位あたり55円(税込)など、金額自体は少額ですが、銘柄を多く分散させている場合は注意が必要です。

これらの事務コストは「1回あたり」や「1ヶ月あたり」で発生するため、日割りの金利に比べると実感が湧きにくいものです。しかし、銘柄数や保有期間が増えると確実に利益を削ってきます。具体的な数値を見てみましょう。

項目 標準的な単価 1日あたりの換算(目安)
事務管理費 1ヶ月につき最低110円 約3.6円
名義書換料 1売買単位(100株)につき55円 -(権利跨ぎ時に発生)

※税込価格。証券会社により「信用管理費」などの名称で呼ばれることもあります。

 

金利+事務コストの合計シミュレーション

100万円分の株(1,000株)を買い、決算日を跨いでちょうど1ヶ月間保有した場合の「トータルコスト」は以下のようになります。

コスト内訳 計算式 金額
金利(2.8%) 100万円 × 金利2.8% ÷ 365日 × 30日 = 約2,301円 約2,301円
事務管理費 1ヶ月経過分(最低料金適用) 110円
名義書換料 10単位(1,000株)分 550円
合計コスト 2,961円

この場合、1ヶ月で約3,000円、つまり株価が0.3%以上上昇しないと、売買手数料が無料であってもトータルの収支はプラスになりません。特に「名義書換料」は、単価の安い株(低位株)を大量に保有するほど負担が重くなる性質があるため、分散投資をする際は頭に入れておく必要があります。

 

信用取引の金利・貸株料の相場はどれくらい?

信用取引のコストは、一律ではありません。「どの証券会社を使うか」だけでなく、「制度信用か一般信用か」によっても大きく変動します。利益を最大化するためには、まず現在の市場の相場観を知っておくことが不可欠です。

主要ネット証券の金利比較

主要なネット証券における、標準的な金利・貸株料の相場(年率)をまとめました。

証券会社 制度信用(買い) 一般信用(買い) 貸株料(売り)
SBIネオトレード証券 2.30% 2.75% 1.10% 〜
SBI証券 2.80% 3.09% 1.10% 〜
楽天証券 2.80% 3.09% 1.10% 〜
松井証券 2.80% 3.09% 1.10% 〜
auカブコム証券 2.98% 3.09% 1.10% 〜

※上記は一般的なコースの金利であり、預かり資産残高や取引実績(大口優遇)によって優遇金利が適用される場合があります。

 

実際の運用でどれくらいコスト差が出るのか

たとえば、500万円規模の建玉を3ヶ月保有した場合、年利2.8%でも金利だけで約3.5万円発生します。

短期トレードでは無視できる水準でも、スイング〜中期になると「エントリーの優位性」を削る固定コストになります。

そのため実運用では、

保有前に金利込みの損益分岐点を計算する

長期になる場合は現物へ切り替える

金利の低い証券会社を使う

といった管理を徹底するだけで、年間のトータル収益は大きく変わります。

制度信用と一般信用で金利はどう変わる?

信用取引には「制度信用」と「一般信用」の2種類がありますが、金利面でも大きな違いがあります。

制度信用:金利・貸株料が比較的低めに設定されている。ただし、売り建玉の場合は「逆日歩」が発生するリスクがある。

一般信用:証券会社が独自にルールを決めるため、制度信用に比べると金利は高めに設定される傾向がある。その代わり、逆日歩の心配がない、返済期限を自由に選べる(無期限など)といったメリットがある。

基本的には、コスト優先なら制度信用、リスクヘッジや長期戦略なら一般信用という使い分けが一般的です。

制度信用は取引所が指定した銘柄のみが対象で金利が低い一方、一般信用は証券会社が自由に銘柄や金利を設定できるため、コストが高くなる傾向があります。100万円の建玉を1ヶ月(30日)保有した場合の差額は以下の通りです。

項目 制度信用(標準的) 一般信用(やや高め) コストの差額
金利(年率) 2.8% 3.9% 1.1%
30日間の金利 約2,301円 約3,205円 904円
90日間の金利 約6,904円 約9,616円 2,712円

※代表的な金利設定(2.8% vs 3.9%)にて計算

このように、1.1%の金利差があるだけで、3ヶ月保有すれば2,700円以上の差が生まれます。銘柄を分散して合計300万円、500万円と運用額が増えれば、この差はさらに数万円単位へと膨らんでいきます。

逆日歩のリスクがない「買い」の場合は、まず金利の低い制度信用が使えないか検討するのが鉄則です。

 

金利・貸株料の計算方法とシミュレーション

信用取引のコストは「年率」で表記されていますが、実際の支払いは「日割り」で行われます。自分がいくら支払うことになるのか、計算の仕組みを正しく理解しておきましょう。

1日あたりのコストはどう計算する?

金利や貸株料は、以下の計算式で算出されます。

1日あたりのコスト = 約定代金 × 年率金利 ÷ 365日

例えば、300万円の買い建玉を金利3.0%で保有した場合、1日あたりの金利は以下のようになります。
3,000,000円 × 0.03 ÷ 365 = 約246円

この金額に、実際に建玉を保有した「日数」を掛けることで、最終的な支払いコストが決まります。1日単位で見ると微々たるものに感じますが、チリも積もればなんとやら、ですね。

信用取引の金利はいつからいつまで発生する?

信用取引の金利・貸株料は、建玉の約定日から返済の約定日まで日数分発生します。

新規建て:約定日を含む

返済:約定日まで含む

つまり「建てた日と返済した日の両方にコストがかかる」仕組みです。

受渡日ではなく約定日ベースで計算される

株式の受渡日は約定日の2営業日後ですが、金利・貸株料は受渡日ではなく約定日基準で計算されます。
そのため、見た目の保有日数よりコストが多くなるケースがあります。

建玉金額別の具体例シミュレーション

実際にどれくらいの負担になるのか、建玉金額と保有期間ごとのシミュレーションをまとめました。
(※金利3.0%で計算、手数料・管理費等は除く)

建玉金額 1日間 1ヶ月(30日) 3ヶ月(90日)
100万円 約82円 約2,465円 約7,397円
500万円 約410円 約12,328円 約36,986円
1,000万円 約821円 約24,657円 約73,972円

数ヶ月スパンで見ると数万円単位の差になります。これだけあれば美味しいディナーに行けてしまいますから、バカにはできません。

土日・祝日の扱いに注意!「受渡日」の落とし穴

信用取引の金利・貸株料は土日・祝日も含めて毎日発生します。

たとえば金曜日に建てて月曜日に返済した場合でも、

金・土・日の3日分のコストが発生

「営業日だけ」と勘違いしていると、想定よりコストが増える原因になります。

 

デイトレなら金利は実質かからない?

「その日のうちに売買を完結させるデイトレードなら、金利はかからないのでは?」と思うかもしれませんが、実は通常の信用取引だとしっかり1日分取られます。

しかし、最近はデイトレーダーに優しい仕組みも整っています。

日計り取引のコストの考え方

通常の制度信用や一般信用でデイトレ(日計り取引)を行った場合、たとえ保有時間が数分であっても「1日分の金利」が発生します。少額なら気になりませんが、大口で取引する人にとっては無視できないコストです。

そこで活用したいのが、各証券会社が提供している「デイトレ専用の信用取引区分」です。

1日信用の活用法

「1日信用(SBI証券:日計り信用、楽天証券:いちにち信用など)」は、当日中に決済することを条件に、コストを極限まで抑えたサービスです。

手数料と金利が0円:多くの主要ネット証券では、1日信用を利用した際の売買手数料を無料に設定しており、さらに一定金額以上の取引(例:100万円以上)であれば金利・貸株料も0%になるケースがほとんどです。

コストを気にせず何度も回転:金利が無料であれば、わずかな値幅を取りに行く「スキャルピング」のような手法でも利益を出しやすくなります。

持ち越しは厳禁:ただし、当日中に決済しなかった(持ち越してしまった)場合、翌営業日に強制決済されるだけでなく、非常に高い手数料やペナルティ的な金利が発生するため、必ず大引けまでに手仕舞う規律が求められます。

 

コストを最小限に抑えるための賢い運用術

信用取引において、金利や貸株料は「必要経費」ですが、工夫次第でその負担を最小限に抑えることができます。利益を残すための具体的な戦略を見ていきましょう。

制度信用と一般信用、どっちの金利が安い?

結論から言うと、金利の安さだけで選ぶなら「制度信用」に軍配が上がることがほとんどです。

項目 制度信用 一般信用
買い金利 年2.1%〜2.8%程度(低め) 年3.0%以上(高め)
逆日歩リスク あり(売り建玉のみ) なし

買いで入る場合は、逆日歩の心配がないため、基本的には金利の低い制度信用を選ぶのがセオリーです。

一方、売りの場合は、金利差よりも逆日歩による不意の出費を避けるために一般信用を選ぶという戦略が有効になります。

金利負けしない保有期間の目安

信用取引で怖いのは、株価が横ばいなのにコストだけが積み重なる「金利負け」の状態です。例えば、年利3.0%で100万円分を保有すると、1ヶ月で約2,500円のコストが発生します。これは株価が0.25%以上上昇して初めてチャラになる計算です。

短期決戦であれば気にする必要はありませんが、1ヶ月を超える保有になる場合は、そのコストを上回る上昇(または下落)の根拠があるかを再検討すべきでしょう。

長期保有に信用取引が向かない理由

信用取引は、レバレッジをかけて短期的に大きな利益を狙うためのツールです。長期保有に向かない理由は、主に以下の3点に集約されます。

複利で膨らむコスト:金利は毎日発生するため、長期間になればなるほど利益を圧迫します。

期限の存在:制度信用は最長6ヶ月という返済期限があります。

追証のリスク:長期の間には大きな市場変動が起こる可能性が高まり、思わぬタイミングで追加の証拠金が必要になることがあります。

配当や株主優待を目的に長期で持ちたい場合は、やはり現物取引が最適です。

 

FAQ

信用取引の金利はいつ支払うのですか?

一般的には、建玉を決済(反対売買または現引・現渡)したタイミングで、精算代金から差し引かれます。決済するまでは、日々未払いのコストとして積み上がっていきます。

逆日歩は「買い」の時にはもらえますか?

はい、制度信用取引で逆日歩が発生している銘柄を「買い建玉」で保有している場合、買い方は逆日歩を受け取ることができます。ただし、これを狙って取引するほど大きな金額になることは稀です。

土日や祝日も金利や貸株料は発生しますか?

はい、発生します。信用取引のコストは「受渡日」をベースに計算されるため、土日や祝日といった市場の休業日も日数に含まれます。特に大型連休をまたいで建玉を保有する場合は、数日分のコストがまとめて発生するため注意が必要です。

デイトレードなら金利は1円もかかりませんか?

通常の制度信用や一般信用取引では、たとえ数分の保有であっても「1日分」の金利・貸株料が発生します。もしコストを0にしたいのであれば、多くのネット証券が用意している「1日信用」や「日計り信用」という専用の区分を利用しましょう。

管理費はいつ、いくらかかるのですか?

事務管理費は、建玉を建てた日から1ヶ月経過するごとに発生します。金額は証券会社によって異なりますが、1株あたり11銭(税込)程度に設定されており、1銘柄につき最低110円から最大1,100円といった上限・下限が設けられているのが一般的です。

買い建玉を保有していれば配当金はもらえますか?

現物株のように直接配当金を受け取ることはできませんが、代わりに「配当落調整金」という形で受け取れます。ただし、この調整金は配当金から源泉所得税相当分(約20%)を差し引いた金額となるため、現物取引で受け取る配当金よりも手取り額が少なくなる点には注意が必要です。

制度信用と一般信用で金利が違うのはなぜですか?

制度信用は取引所が定めた一律のルールに基づき、公的な機関を通じて資金や株が融通されるため、金利が低く抑えられています。一方、一般信用は証券会社が独自のリスクで資金や株を調達して提供するため、サービス内容に自由度がある反面、金利は高めに設定される傾向があります。

逆日歩(ぎゃくひぶ)はいくらまで高くなる可能性がありますか?

逆日歩には銘柄ごとに「最高料率」という上限が定められていますが、株不足が極端に深刻になった場合は、その上限がさらに数倍に引き上げられることもあります。特に権利確定日などのイベント時は、思わぬ高額な支払いが発生するリスクがあるため、制度信用での空売りには注意が必要です。

支払った金利はどこで確認できますか?

金利は建玉を決済する際に精算される仕組みです。決済後に交付される「取引報告書」や、証券会社のマイページ内にある「建玉一覧」「譲渡益税明細」などの項目で、実際に支払ったコストの内訳を確認することができます。

証券会社の金利は途中で変わることはありますか?

はい、市場金利(日本銀行の政策金利など)の変動や、証券会社側のコスト見直しによって改定されることがあります。また、一定以上の取引がある「大口投資家」向けに、通常よりも低い優遇金利が適用されるキャンペーンや制度を設けている証券会社も多いです。

まとめ:コストを制する者が信用取引を制す

信用取引は、資金効率を劇的に高めてくれる強力な武器ですが、金利や貸株料といった「見えないコスト」への意識が欠かせません。

買いは金利重視、売りは逆日歩リスクを考慮して区分を選ぶ。

デイトレなら「1日信用」を活用してコストを0に近づける。

土日や連休をまたぐ際の「受渡日」のズレに注意する。

これらの基本を押さえるだけで、あなたの投資パフォーマンスは確実に向上します。手数料だけでなく「金利」まで含めたトータルコストを把握し、賢くスマートな運用を心がけましょう。

 

ABOUT ME
YUKI
YUKI 株取引歴15年以上、株サヤ取り(株アービトラージ)は10年以上実践。 相関性・検証データを重視し、感覚論に依存しない投資判断の考え方を発信しています。 著者プロフィールを見る検証方法・検証ポリシーについて